センター関係の最新ニュースです

深海魚出現と地震との関係

織原義明 東海大学海洋研究所・特任准教授、⻑尾年恭 同教授、野田洋一 同研究員、鴨 川仁 静岡県立大学グローバル地域センター地震予知部門・特任准教授の研究グループ は、深海魚出現と地震との関連性を統計的に検証し、深海魚出現がその近傍での大地震発 生には必ずしも結びついていないことを明らかにしました。その結果はアメリカ地震学会 の学会誌“Bulletin of the Seismological Society of America (インパクトファクター:2.146 )”に 6 月 18 日付で発表されました。

論文(英文です)

プレスリリース

2019年06月26日

「静岡で知っておきたい地震と火山と防災」を開催しました

 2018.11.21-2019.2.2 にかけて4回にわたり「静岡で知っておきたい地震と火山と防災」を開催しました.主催は公益社団法人ふじのくに地域・大学コンソーシアム、共催として東海大学海洋研究所が参加しています。

 この講座では、所長の長尾年恭をはじめ、織原特任准教授、鴨川客員准教授が講師として参加しました。


https://www.global-center.jp/holding_guidance/310126/

 

2019年03月01日

鴨川仁客員准教授の早期津波予測システムが毎日新聞で紹介されました

 鴨川仁客員准教授(東京学芸大学准教授)と中部電力の共同研究で開発された早期津波予測システムが、毎日新聞夕刊, The Mainichiおよび電力時事通信で紹介されました。本システムは、地震予知・火山津波研究部門内のサーバーで実証実験として現在も可動中です(6月13日)。


http://mainichi.jp/articles/20180420/k00/00e/040/264000c
https://mainichi.jp/english/articles/20180420/p2a/00m/0na/021000c
http://www.denjiji.co.jp/list?ye=2018

 

2018年06月14日

鴨川仁博士が客員准教授に就任しました

 2018年4月1日、鴨川仁客員准教授が海洋研究所、地震予知・火山津波研究部門に着任しました。

 鴨川准教授は、地球電磁気学的アプローチで岩石圏ー大気圏ー電離圏結合に関する地震先行現象の先駆的研究をしております。また、測位衛星データを用いた早期津波予測技術を開発し、中部電力との共同研究にてプロトタイプを完成させ、本部門において実証実験を行う予定です。また、NPO富士山測候所を活用する会の理事・学術科学委員長として、NPOに参画する火山噴火予知・防災に資する研究の取りまとめ、本部門の取り扱うテーマ全般を研究しています。

 

2018年04月01日

地震予知講演会を開催しました

 恒例となっております、関西サイエンスフォーラムと東海大学海洋研究所が共催する地震予知講演会を10月11日に開催しました。

 

2017年10月23日

テレビ出演のお知らせ

2017年5月6日、BS-TBS『諸説あり!』に部門長が出演しました(22:00-22:54)。

気象庁の「地震予知」に関する見解は、「直前に予知できるほど現在の科学技術が進んでいない」、つまり「できない」としている。本当に地震を予知することは不可能なのだろうか。実は今、地震研究の最先端で、新たな予知技術が次々と発表されている。 番組では「地下天気図」をはじめ、地鳴りや発光現象についても部門長が解説します。

2017年05月06日

4月14日に発生した熊本県の地震について

 4月14日夜、熊本県で震度7を記録する地震が発生しました。お亡くなりになられた方、被災された方に心よりお悔やみ・お見舞い申し上げます。

 メディアでは震度7を観測した事が突出して取り上げられていますが、これは内陸で発生した浅い地震のためで、東日本大震災で観測された広域的な震度7とはかなり性質が違います。今後阿蘇山をはじめとする、九州各地の火山の活動活発化が懸念されます。

 

2016年04月15日

予知センターの名称がかわりました

 東海大学海洋研究所 地震予知・火山津波研究部門長の長尾です。これまでは地震予知研究センターという名前でしたが、大学の改組により、2016年4月より東海大学の研究所全体で付置センターが部門と改組される事になりました。
 地震予知・火山津波研究部門はこれまで通り、地震や火山噴火の直前予知研究を多角的に行っていく所存です。

2016年04月01日

地下天気図の配信をしています

これまで無料で試験配信しておりましたDuMAニュースレターを「まぐまぐ」を通じて配信する事になりました。収益は委託研究等を通じて、短期地震予知研究を推進している大学に還元していきます。

2016年03月20日